兵器・武器
闘いの転機(戦いの前と後)
開戦の背景
2020-09-07
Facebook佐々木信雄さんのコメント
（日米開戦）
○7.25 [アメリカ] 日本の南部仏印進出への報復措置として、米政府が在米日本資産の凍結令を公布。
○8.1 [アメリカ] ルーズベルト大統領が対日石油輸出を全面禁止とする。
○11.26 [ワシントン] ハル米国務長官が日本側の提案を拒否し、日本軍の中国撤退を求める強硬な新提案を提示。27日、日米交渉は決裂する。（ハル・ノート）
○12.8 [ハワイ・東南アジア] 日本時間午前2時、日本軍がマレー半島へ上陸開始。午前3時19分、日本軍がハワイ真珠湾を空襲。日本が米英両国に宣戦布告する。（アジア太平洋戦争開始）
日本側が「ABCD包囲網」（米Ａmerica・英Ｂritain・中Ｃhina・蘭Ｄutch）と呼んだ各国による経済封鎖は、この時期、中でも影響の大きいアメリカの主導で進められつつあった。三国同盟を結び独ソ戦が開始されると、日本軍は7月2日の御前会議で「対ソ戦準備・南部仏印進駐（南進・北進準備）」を決定、それを受けて7月7日からは、満州での「関東軍特種演習（関特演）」に向けて内地から兵員動員が開始される。
同時に南進の準備も進める日本に対して、アメリカは7月25日「在米日本資産の凍結」を決定する。当時は金本位制であり、日本政府の為替決済用在外資産はニューヨークとロンドンにあり、ニューヨークの日本政府代理店には莫大な貿易決済用の金融資産があった。もちろん日本民間の在米資産も膨大であった。
日米交渉が座礁し、7月28日、日本軍はすでに決めていた南部仏印進駐を開始すると、8月1日米政府は「対日石油輸出全面禁止」を発動した。この時点でルーズベルト米大統領は、「太平洋での戦争」を必至と考えていたもようである。日本は石油の約8割をアメリカから輸入しており、国内における石油の備蓄は民事・軍事を合わせても2年分とされた。早期開戦論だった陸軍のみならず、慎重だった海軍も石油欠乏は海軍力の致命傷になるとして、早期開戦論に傾いた。
三国同盟以降から、日米の交渉は断続的に続けられていたが、6月の独ソ戦開始を契機に、アメリカ側は対日妥協から強硬路線へ舵を切ることになる。第二次近衛内閣の外相松岡洋右は、三国同盟にソ連を参加させるという四国連合案は破綻したが、対米には強硬案を主張、妥協派の近衛首相と対立した。近衛は松岡を外相から外すために、えざわざ内閣総辞職して、再度第三次近衛内閣を組閣する。
9月6日の御前会議では、外交交渉の期限を十月上旬とし、妥結の目途がない場合直ちに対米開戦を決意すると決定された。近衛は日米首脳直接会談に唯一の期待をしたが、アメリカ側に日米首脳会談を事実上拒否された。戦争の決断を迫られた近衛は妥協策による交渉に道を求めたが、東條英機陸相に日米開戦を要求されたため内閣は瓦解、10月16日に近衛内閣は総辞職する。
18日東條内閣が成立したが、これには本人も予想外であったらしく、内大臣木戸幸一が独断で東條を後継首班に推挙し天皇の承認を取り付けてしまった。最も強硬に開戦を主張する陸軍を抑えるには、陸軍大将でもある東条しかおらず、毒をもって毒を制する案だということで、対米戦争回避を望む天皇もこれ承諾したらしい。東條も、それまでの態度を一変し、天皇の意をくむ忠臣として2つの妥協案を用意、交渉妥結の可能性をさぐった。
しかし対日戦不可避と判断していた米は、日本側の新規提案は両案ともに問題外であると拒否。11月26日、コーデル・ハル国務長官は、いわゆる「ハル・ノート」を駐米日本大使に提示した。内容は日本へ対する中国大陸、仏印からの全面撤退と、三国同盟の解消という極めて強硬なものであった。ハル・ノートは国務長官の「覚書」との位置付けであったが、日本政府はこれを「最後通牒」として受け取り、開戦の決断を行うことになった。
日米交渉決裂の結果、東條内閣は12月1日の御前会議において、日本時間12月8日の開戦を最終決定した。日本陸軍は日本時間12月8日未明にイギリス領マレー半島に上陸し、英印軍と交戦状態に入る。イギリス政府に対する宣戦布告前の奇襲によって太平洋戦争の戦端が開かれた。（マレー作戦）
並行して、日本海軍航空隊によって、ハワイのオアフ島真珠湾のアメリカ軍基地に対する奇襲攻撃も、日本時間12月8日午前1時30分に発進、日本時間午前3時19分から攻撃が開始された。（真珠湾攻撃）
戦争ということについて
2020-09-07
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（大東亜戦争のイデオローグ）
『Get Back! 40's / 1942年(s17)』
『Get Back! 40's / 1942年(s17)』
○1.- 「世界史的立場と日本」座談会が、「中央公論」に4回に渡って掲載され始める。
○7.- 「近代の超克」座談会が行われ、「文学界」9・10月号に参加者による論文が掲載される。
相次いで行われた雑誌主催の二つの座談会は、「大東亜戦争」の思想的基盤を提供したものとして、戦後痛烈な批判をあび、当時一級の知識人による戦争協力として言及される。「世界史的立場と日本」座談会の参加者は、京都帝大の西田幾多郎門下生で、「京都学派」に所属する高坂正顕、西谷啓治、高山岩男、鈴木成高の哲学者及び歴史学者によって行われた。
陸軍における開戦
2020-09-07
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『Get Back! 40's / 1942年(s17)』
（南方侵攻-2）
○1942.2.15 [シンガポール] 日本軍が英領シンガポールを占領する。
前年12月、英国への宣戦布告前にマレー作戦を開始していた日本軍は、1942年1月末には英領のマレー半島を占領、2月始めにはシンガポールを目指した。シンガポールには、大英帝国アジア支配の拠点として、東南アジア最大の植民地軍と最強といわれた要塞がおかれていた。
前年末の「マレー沖海戦」では、英国海軍が切り札として出撃させた戦艦プリンス・オブ・ウェールズなどが撃沈されており、制海制空権は日本軍が優勢であった。さらにマレー半島を占領されてしまった英国軍は、残されたシンガポールにこもって防衛戦に徹するしかなくなっていた。兵力人員は拮抗していたが、勢いと装備にまさった日本軍は、シンガポール市街をほぼ包囲し降伏を迫った。2月15日、日本軍に最終防衛線を突破された敵将「アーサー・パーシバル」中将は、13万の残存兵と共に降伏、これは英国史上最大規模の降伏であった。
この時、降伏交渉の席で対面したのがマレーの虎と呼ばれた猛将「山下奉文」中将であり、敵将パーシバル中将に対して、机を叩きながら「イエスかノーか」と降伏を迫ったという逸話が報道され、一躍有名になった。実際には、通訳を交えたまどろっこしいやり取りのなか、「降伏する意思があるかどうかをまず伝えて欲しい」という冷静に言った趣旨を、通訳がうまく伝えられないことに苛立って放った言葉であったという。
＊山下/パーシバル会談 
https://www.youtube.com/watch?v=5WL2sMh2ufI
https://www.youtube.com/watch?v=5WL2sMh2ufI シンガポール占領時には「シンガポール華僑粛清事件」というものが引き起こされる。シンガポールには華僑が多く住み、日本軍はシンガポールの華僑が抗日運動の中心になっていると考え、山下奉文軍司令官は、軍の作戦を妨げるおそれのある華僑「抗日分子」を掃討することを指示した。作戦の詳細については軍参謀長鈴木宗作中将、軍参謀辻政信中佐が指示し、辻参謀が作戦の監督役とされた。
シンガポール在住の成人男子華僑は全員集められ、抗日分子かどうか選別されたが、その選別は困難なうえに期日を定められていたため、かなり雑になった。ここでも、辻参謀が現場を訪れて「シンガポールの人口を半分にするつもりでやれ」と檄を飛ばすなどしたため、期日に終了させるために員数合わせ的な処刑も行われたという。
山下奉文は、その後、敗色濃厚なマニラ防衛指揮官として派遣され、終戦後、戦犯とされマニラでの軍事裁判で死刑判決を受ける。その罪状は、この「シンガポール華僑粛清事件」とマニラ市街戦中に起きた「マニラ大虐殺」の指揮官としてのもので、現地で絞首刑を執行される。シンガポールの現場で処刑をあおってまわった辻政信は、終戦時にはインドシナから中国に潜伏して、戦犯を免れた。
＊この年
労働者の欠勤・怠業、徴用工の闘争などが多発/ゲートル巻が日常化/バケツリレーの訓練盛ん
【事物】女子の一日入営/本土空襲/割増金付き「債券弾丸切手」
【流行語】欲しがりません勝つまでは/少国民/非国民/敵性語
【歌】空の神兵（鳴海信輔・四家文子）/明日はお発ちか（小唄勝太郎）/新雪（灰田勝彦）/南の花嫁さん（高峰三枝子）
【映画】父ありき（小津安二郎）/マレー戦記（陸軍省監修記録映画、観客訳600万人）
【本】ヒトラー著・真鍋良一訳「我が闘争」/小林秀雄「無常といふ事」/富田常雄「姿三四郎」
『Get Back! 40's / 1940年(s15)』 （日独伊三国同盟）
2020-09-07
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『Get Back! 40's / 1940年(s15)』
（日独伊三国同盟）
○9.27 [ベルリン] 日独伊三国同盟が調印される。
1940年(昭和15年)9月27日、日本・ドイツ・イタリアの間で「日独伊三国間条約」が締結された。いわゆる「日独伊三国同盟」の成立であり、第二次世界大戦における枢軸国の中心軸が姿を現した。すでに1937年に「日独伊防共協定」が結ばれていたが、これは「防共」すなわちソ連共産主義の拡張を防ぐという建前であった。三国同盟では曖昧だった協力関係を明確にし、第三国からの攻撃に対しては相互に援助するという取り決めがなされた。
しかし三国間には、同盟に関する微妙な利害の食い違いが存在した。「防共協定」では、日本は満州国北方で対峙するソ連の脅威を抑止するのが狙いだったが、ドイツはソ連軍を東西に分散させ、ドイツ東部方面の脅威を削ぐ意図を持っていた。しかしその後、ドイツが一方的に「独ソ不可侵条約」を結ぶと防共協定は意味を失う。
直後にドイツがポーランド侵攻を開始し第二次大戦が勃発すると、独ソでポーランドを分割したあと、ドイツは取って返してベネルックス三国からフランス侵略を進めた。ヒットラーはさらに独ソ不可侵条約を破棄してソ連侵攻、さらには英国にまで視野を向けていた。そのためには、日本をソ連と東部で戦端を開かせ、英米とも対立して牽制させる意図があった。
日本では海軍を中心に、三国同盟に反対する意見も多かったが、ナチスドイツがフランスを陥落させると、同盟の締結論が再び盛り上がってきた。陸軍では「バスに乗り遅れるな」と南方進出の「南進論」が勢力を増していたが、それは英米との対立を深めることになり、その英米を牽制するためにも三国同盟が必要とされるようになった。
日独伊三国は、英仏など先発国に比して植民地獲得競争に出遅れており、植民地拡大に乗り出すと必然的に英仏の利益とぶつかるという共通の利害状況をもっていた。しかし枢軸3国が統一した戦略で連合国側と対抗するということなどは無く、ドイツはヨーロッパ戦線、日本は中国及び南方戦線、イタリアは地中海から北アフリカと、それぞれの利益をめざして侵攻しただけであった。
軍事・経済に劣るイタリアは早々と降伏し、ドイツはソ連と東部戦線で膠着状態となり、西部戦線に物量を誇る米が参戦すると、防御一方に追い込まれた。日本は南方戦線で英仏蘭などの一部植民地軍を一気に攻略するも、米との太平洋戦争での物量の戦いで敗色濃厚となる。日独伊が統一の戦略をもって世界戦を戦うなど、物理的に不可能な三国同盟であった。
三国同盟条約の条文そのものも、決してそのような統一戦を想定したものではなく、条約加盟国が戦闘相手国以外の第三国から攻撃を受けた場合にのみ相互援助義務が生じるというものであった。独ソ戦が始まった時にも、日本にはそれに参戦する義務はなく、ドイツに呼応することなく中立を保った。また、日本が真珠湾攻撃によって米と開戦した時にも、ヒトラーとムッソリーニは参戦義務がなかったが、独自の判断で米への宣戦布告をした。
その後、日独伊新軍事協定などによって同盟関係は強化されたが、合同幕僚長会議など緊密に連動戦略をとった連合国側に対し、枢軸国では戦略に対する協議はほとんど行われなかった。対ソ宣戦、対米宣戦の事前通知も行われず、とても一枚岩の同盟とは言えなかった。ヒットラーは黄色人種の日本を蔑んでおり、日本を自己の戦略に利用しようとしただけだと思われる。もとより同盟などというものは、そういう性質のものでではあるが。
＊この年
工業労働力不足が深刻化する。農・商業からの転職急造/スポーツ用語の日本語化進む
【事物】アルミ貨10銭/国産カラーフィルム/愛国子供カルタ
【流行語】新体制/臣道実践/八紘一宇/一億一心/バスに乗りおくれるな
【歌】湖畔の宿（高峰三枝子）/蘇州夜曲（霧島昇・渡辺はま子）/月月火水木金金（内田栄一）
【映画】支那の夜（伏水修）/小島の春(豊田四郎）/民族の祭典（独）/駅馬車（米）
【本】織田作之助「夫婦善哉」（海風）/会津八一「鹿鳴集」/田中秀光「オリムポスの果実」
在支那全陸軍統率の支那派遣軍総司令部を設置致しました。
2020-09-12
Facebook英霊の本日の出来事 より·
昭和14年9月12日の本日、在支那全陸軍統率の支那派遣軍総司令部を設置致しました。
「沿革」
昭和12年7月、盧溝橋事件勃發後發生した第二次上海事変への對応として上海派遣軍が編成され、続いて盧溝橋事件への対応として支那駐屯軍が方面軍たる北支那方面軍に格上げされた。
昭和12年10月には上海への増援として第10軍が編成され杭州上陸作戰を行い、同月、上海派遣軍と第10軍の上級司令部として中支那方面軍が編成された。
昭和13年2月の南京陥落後、中支那方面軍は隷下の両軍を含めて中支那派遣軍へと再編成された。
こうして中支那派遣軍と北支那方面軍が支那大陸方面での作戰に當っていたが、昭和149月に両者を統括する「総軍（総軍の編成は日露戰争における満洲軍以来）」として大陸命362號に基づき支那派遣軍を編成した（これに伴い中支那派遣軍は廃止）。
（ウィキペディア参照。
「沿革」
昭和12年7月、盧溝橋事件勃發後發生した第二次上海事変への對応として上海派遣軍が編成され、続いて盧溝橋事件への対応として支那駐屯軍が方面軍たる北支那方面軍に格上げされた。
昭和12年10月には上海への増援として第10軍が編成され杭州上陸作戰を行い、同月、上海派遣軍と第10軍の上級司令部として中支那方面軍が編成された。
昭和13年2月の南京陥落後、中支那方面軍は隷下の両軍を含めて中支那派遣軍へと再編成された。
こうして中支那派遣軍と北支那方面軍が支那大陸方面での作戰に當っていたが、昭和149月に両者を統括する「総軍（総軍の編成は日露戰争における満洲軍以来）」として大陸命362號に基づき支那派遣軍を編成した（これに伴い中支那派遣軍は廃止）。
（ウィキペディア参照。
