大谷派教団の動き
宗祖親鸞聖人御誕生八百五十年・立教開宗八百年慶讃のページ
【慶讃法要にあたって】門首・宗務総長メッセージ
【慶讃法要】両堂で勤まる法要について
記念出版です。
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240日となりました。
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5月29日（日）で「慶讃法要まであと300日」となりました
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Face bookサイト一覧、【公式・山口昭彦】以外の管理者は当山住職です。
コロナと私はどう向き合うか? 【真宗大谷派の取組】
新型コロナウイルス感染症への対応について
真宗大谷派では、「新型コロナウイルス感染症に関する寺院・教会ガイドライン」を策定しました
2020年12月21日更新
本ガイドラインは、「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」をはじめとする政府の対処方針を踏まえて、寺院・教会等において、ご門徒や地域等への感染防止に努めつつ、寺院活動を継続するための感染防止の考え方や例示等を取りまとめたものです。
新型コロナウイルスを正しく理解し、感染予防に努めながら、安心してご参拝いただける聴聞の場を開いていきましょう。
【PDF】新型コロナウイルス感染症に関する寺院・教会ガイドライン（2020.12.21版）
（参考）
【資料①】コロナ対策チェックシート【word】
【資料①】コロナ対策チェックシート【PDF】
【資料②】コロナウィルス感染防止（啓発ポスター）【word】
【資料②】コロナウィルス感染防止（啓発ポスター）【PDF】
【資料③】真宗大谷派からご門徒の皆様へのお願い【word】
【資料③】真宗大谷派からご門徒の皆様へのお願い【PDF】
記載内容はご寺院や教会の環境に準じて変更可能となっております。
必要に応じて上記資料をダウンロードしてご活用ください。
【問い合わせ先】
真宗大谷派 総務部 TEL：075-371-9182・FAX075-371-1214
報恩講2020
「お斎」は仏事として、御同朋が食材を持ち寄って宗祖のご遺徳を偲びながらいただいたことに由来しています。真宗本廟では現在もその伝統を受け継ぎ、全国各地の「講」から持ち寄られた食材によって調理されています。
今年は、新型コロナウィルス感染対策のため、席数を減らし、ソーシャルディスタンスを確保し、飛沫防止パーテーションを設置しての実施となりました。また、これまでのお膳形式ではなく、折詰お斎、温かいけんちん汁、東本願寺の水、（お土産に輪島漆塗箸、報恩煎餅）といった内容での接待となりました。それでも来場された方々からは「とても美味しかった」という声が聞かれました。
報恩講2020の「お斎」です。
真宗大谷派の新型コロナウイルス感染症への対応について【1月14日～】
2021年1月14日更新
【新着情報】
■東本願寺文庫 幼児広場の休会について（6月まで）（1月21日更新）
■1月14日からの緊急事態宣言を受けての対応を更新しました（下記「各種対応について」をご確認ください）
■「新型コロナウイルス感染症に関する寺院・教会ガイドライン」を策定しました（12月21日更新）
宗務長からの長からのメッセージ
■「かけられた願いに立ち返る～人間性回復の道への出発点」（3月23日）
各種対応について【1月14日～】
■真宗本廟（東本願寺）及び大谷祖廟並びに渉成園にご参拝の方へ（2月4日更新）
■真宗本廟奉仕について（1月14日更新）
■「住職修習・住職任命式」、「得度式」及び「教師修練」について
■しんらん交流館について（2月4日更新）
【印刷用ＰＤＦ】新型コロナウイルス感染症への対応について（1月14日～）
■新型コロナウイルス感染症拡大に関する一般出仕の受け入れについて(12月4日更新)
■いま、あなたに届けたい法話 ※2月10日、最新法話を配信しました！
■子どもたちと聞く法話
■（真宗会館）日曜礼拝オンライン法話
■（高岡教区）ＷＥＢ法話
■（大阪教区）大阪教区チャンネル「法話をいただく」
■（名古屋教区）インターネット法話
寺院・教会の皆様へ
■「新型コロナウイルス感染症に関する寺院・教会ガイドライン」（12月21日版）
■法要（葬儀・法事等）における新型コロナウイルス感染症の感染防止に向けての宗派指針
その他団体の対応
■（真宗教団連合）新型コロナウイルス感染症への加盟宗派の対応
■（全日本仏教会）新型コロナウイルス感染症への加盟団体の対応
■（全日本仏教会）新型コロナウイルス感染拡大に対する理事長談話「いま寺院の果たすべき役割」
■（全日本仏教会）新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する葬儀・法要等についてのお願い
■（全日本仏教会）新型コロナウイルス感染症による影響についてのお伺い（アンケート調査）
■（全日本仏教会）宗教法人で「休業手当」を出した際の「雇用調整助成金」の適用について
■（全日本仏教会）新型コロナウイルス感染症緊急経済対策における税制上の措置について、並びに、 申告・納付が困難な場合における国税の取扱いに関する周知広報、 及び、緊急経済対策における税制上の措置等に関する周知について
